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自然災害への備えには保険加入も候補に入れましょう

近年、自然災害が増加傾向にある今だからこそ、事前の自然災害対策が重要となってくるのではないでしょうか。
災害が発生してからだと物資の不足や生活インフラが整わないために、最低限の生活すら危ぶまれる状況になることもあるのです。
今回の記事では、そういった災害時に備えておくと役に立つさまざまな対策方法をご紹介します。

日ごろからできる災害対策

災害時に一番ストレスに感じることは、普段の便利な生活との落差にあると言われています。
普段から万一の災害時の対応を特別な物とせずに、できるだけ日常生活に近づける工夫をすることで、もしもの時にもスムーズに対応ができるようになり、ストレス軽減につながります。

非常事態とは言え、ストレス過多になる状況で、食べ慣れない食事、使い慣れない道具を扱わなければならないとなったら、いかがでしょうか。
さらにストレスを感じると思いませんか?

もちろん、家具の転倒防止対策や持ち出し袋の準備なども大切ですが、日常の中で、非常食を食べる機会を作ってみたり、キャンプに行ってアウトドア用品を使ってみたりして慣れておくことが、いざという時のあなたの心の助けとなります。

お子さまがいるご家庭であれば、「電気」「ガス」「水道」を使わない「おうちキャンプごっこ」をして遊んでみるのはいかがでしょうか。
楽しみながらお子さまにも防災意識と万一の状況への慣れを感じさせる良いチャンスとなるでしょう。
また、そういった万一を想定した経験をしておくことで、「足りないもの」に気づくこともあります。

今日は「一般的に必要」とされているものをご紹介します。

食料・飲料水・生活必需品などは人数分用意します。

食料 3日分の食料として、ご飯(アルファ米など)、ビスケット、板チョコ、乾パン など
飲料水 3日分(1人1日3リットルが目安)(生活用水は別途必要)
生活必需品 トイレットペーパー、ティッシュペーパー・マッチ、ろうそく・カセットコンロ など

※ 大規模災害発生時には、「1週間分」の備蓄が望ましいとされています。
※ 飲料水とは別に、トイレを流したりするための生活用水も必要です。日頃から、水道水を入れたポリタンクを用意する、お風呂の水をいつも張っておく、などの備えをしておきましょう。
参照:首相官邸ホームページ https://www.kantei.go.jp/jp/headline/bousai/sonae.html

家具の置き方の工夫

もしもの時のために、家具の置き場所を工夫することも非常に重要です。

東日本大震災後、家具の転倒を防止する対策が広がりましたが、その他、寝室や子ども・高齢者の部屋、出入口付近にはできるだけ背の高い家具は置かないようにするとさらに安心です。
ベッドなどは家具から離して置き、どうしても近くに置かなければならない場合は、転倒しにくいように配置するといった方法もあります。
重量のある家電製品はできるだけ低い位置に置くことで被害を最小限に抑えることができます。
最後に、横になって部屋を見回してみましょう。横になった状態で「怖い」と感じるものは、置き場所を再検討してみるともしもの時にも安心です。

参照:消防庁 防災マニュアル https://www.fdma.go.jp/relocation/bousai_manual/pre/preparation123.html

食料の備蓄

非常食の準備においては、生活インフラが整わない状態でも「食べられる」というのが大事なポイントになってきます。電子レンジやお湯で温めるごはんも売られていますが、電気・ガスがない場合も考えられます。
そのような場合に備え、水を入れれば食べられるものや、水や熱源がなくても食べられる缶詰などを意識して準備することも重要です。

非常用持ち出しバッグの準備

自宅が震災や大雨、洪水などに見舞われた際、安全な場所に避難することがあります。
突然来るその日、その時にすぐに必要な物を持ち出せるよう、予めリュックサックに詰めておきましょう。

非常用持ち出しバッグの内容例(人数分用意する)
・飲料水、食料品(カップ麺、缶詰、ビスケット、チョコレートなど)
・貴重品(預金通帳、印鑑、現金、健康保険証など)
・救急用品(ばんそうこう、包帯、消毒液、常備薬など)
・ヘルメット、防災ずきん、マスク、軍手
・懐中電灯、携帯ラジオ、予備電池、携帯電話の充電器
・衣類、下着、毛布、タオル
・洗面用具、使い捨てカイロ、ウェットティッシュ、携帯トイレ
 ※乳児のいるご家庭は、ミルク・紙おむつ・ほ乳びんなども用意されるといいと思います。

また、ハザードマップというものをご存じでしょうか。
地域の過去の災害状況を記したマップです。市区町村役場に問い合わせるとわかります。
こちらを確認して、もしお住まいの地域が水害の多い地域なのであれば、2階からも避難できるよう、1階だけではなく2階にも持ち出し袋を用意する必要があるかもしれません。

参照:首相官邸ホームページ https://www.kantei.go.jp/jp/headline/bousai/sonae.html

避難場所や安否確認の方法を定める

災害時の最寄りの避難場所は多くの場合、地域ごとに決められています。
ご自身の地域の避難場所はご存じでしょうか。
また、確認が必要なのは、自宅近くの避難場所だけではありません。
職場の近くやお子さまであれば登下校の間に被災の可能性がゼロではありません。
家族がそれぞれバラバラな場所、タイミングで被災した時のために、予め避難場所を相談しておくことをおすすめします。

また災害時には、電話がつながらなかったり、インターネットの接続が不安定になったりすることから、被災地にいる家族を心配する遠方の家族に安否を知らせることができるよう、オンラインや伝言ダイヤルに災害伝言板が開かれています。

各種携帯会社や固定電話会社など、いくつかの会社が提供しているサービスになるため、もしもの時に、「どこの伝言板を使うのか」も家族内で話し合い、親戚にも伝えておくと、安心材料となるかと思います。

災害保険の加入も検討

このようにもしもの時の災害対策をしていたおかげで家族は助かり、無事に合流できたとします。けれど、被災した「家」はどうなっているでしょうか。

浸水して、家電をはじめ家の中の物が泥だらけになっているかもしれません。
地震で物が倒れたりしているだけでなく、家自体にひびが入ったり、傾いてしまったりしているかもしれません。

そのような万一のために、災害保険の加入も検討されることを強くおすすめします。

災害保険とは

災害保険という言葉を聞いたことはありますか?
災害保険とは、建物や家財に生じた損害に備える保険のことです。
損害を生じさせた原因によって、「火災保険」と「地震保険」の2つに大別されます。

火災保険

「火災保険」とは文字通り、火災による被害の補償を主とし、その他落雷や洪水などの自然災害に対する補償をしてくれるものですが、地震を原因とした火災や被害は補償対象外となる保険です。
(火災保険で、地震火災費用保険金が支払われる場合があります。)

火災保険の補償範囲

火災保険の対象は「建物」「家財」「建物と家財」など組み合わせをご自身で決めることができます。

補償内容は火災だけに限らず、落雷、風災、雹災、水災など地震以外の自然災害に対応しています。
台風で看板が飛んできた、屋根が飛んで行ってしまった、洪水で床上浸水してしまったという時に助けとなる保険ということができます。
選択する補償内容によっては、車に突っ込まれた、野球ボールが飛んできて窓ガラスを割られたなどという場面でも適用されるものもあります。

地震保険

「地震保険」は、地震による被害を補償するものになります。

さまざまな自然災害を補償している火災保険ですが、「地震」だけは別扱いとなり、補償対象外となってしまいます。
それだけ、わが国では地震の確率が高いと言うこともできますし、地震の被害が大きくなる傾向にあるということが言えると思います。

火災保険は単独で加入できますが、地震保険は火災保険と合わせて、セット契約しなければ加入できません。(但し少額短期保険を除く)

地震保険の補償範囲

ひとたび大きな地震が起こると、家財道具が飛び出したり、家が倒れて壊れたり、壁面や屋根が壊れたりひび割れたりと、さまざまな場所に被害がおよび家が半壊・全壊するなど、そのまま暮らし続けるには危険な状況になることもあります。
そのような時に、家財道具に対する補償、建物自体に対する補償など額を決めて加入しておくことで、生活再建の助けとなります。

また地震保険では地震による直接の被害だけではなく、津波や噴火、火災・損壊・埋没・流失など、地震が原因とみられる要因で起きた被害も補償の対象となります。
全損、大半損、小半損、一部損など被害状況に合わせて、補償額が支払われることになるので、大きな震災時には現場確認に時間がかかることもありますが、生活基盤を整え、先々への不安を和らげる助けとなることは間違いありません。

まとめ

被災した際には、ストレスもかかってきますが、実際生活する家の復旧がとても大変です。
使えなくなった家電や畳、建物本体にもそのまま生活するには不安が残るほどの損害があるかもしれません。
そうなるとまとまった額が必要になってきます。

被災時の経済的負担を少しでも減らすために、「今」保険に加入して、もしもの時に備えませんか。

実際今、どんな災害保険にはいっているのか?
ご家庭で入られている災害保険が十分に安心できるものか?
保険代理店などの窓口で相談してみましょう。

執筆者:ファイナンシャルプランナー 二戸由起子

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