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キャンプなどのレジャーで使える保険は存在する?

コロナ禍で流行を見せたのが、密を避けた自然で過ごすキャンプなどのレジャーです。
初めてレジャーを経験する、もしくは、経験した方もいらっしゃるのではないでしょうか?
初めてのレジャーでは慣れない環境でトラブルが起きることも想定して、保険に加入するのもおすすめです。今回はレジャーで使える保険について紹介します。

レジャー保険とは

レジャー保険とは、国内旅行や各種アウトドアスポーツ、レジャーの際のケガや損害賠償責任、持ち物の損害補償、不慮のアクシデントに備える保険です。

1dayと年間の保険が存在する

レジャー保険の契約期間は最短で、1日。
商品によっては1泊2日、2泊3日、3泊4日など、そのときの日程に応じて保険の契約期間を自由に設定できるものも存在します。
また、レジャー時の補償を含む、日常生活におけるケガも対象となる普通傷害保険に関しては、保険期間は基本的に1年間となります。

レジャー保険の補償内容は?

レジャー保険の補償内容は、目的とするレジャーの内容によってプランが選べるものと、レジャー全般を補償する商品とに分かれています。

例えば、ゴルフ保険、スキー・スノボ保険、ハイキング・軽登山など、レジャーの種類に合わせたものと、レジャー全般が補償の対象となる保険が存在します。

レジャー保険にもさまざまなプランがあり、レジャー中の死亡やケガを補償するものから、レジャー中に他人にケガをさせてしまった場合の補償、壊してしまった物に対する補償、レジャー中の遭難などに対し、救援を頼んだ時の補償など、それぞれ補償の対象とするかしないかによって、保険料も異なってまいります。それぞれの補償内容の概要については、以下で説明いたします。

傷害死亡・後遺障害とは?

レジャー中の不慮の事故を原因としたケガによる、死亡や後遺障害に該当した際にお受け取りいただける補償です。

傷害入院・手術補償とは?

レジャー中の不慮の事故を原因としたケガによる、入院や手術に関する補償です。慣れないアウトドアスポーツでケガをしてしまった、レジャー中に事故に巻き込まれてしまったなどの治療費負担を軽減するためにご利用いただけます。
但し、レジャー中の急病などケガ以外の入院・手術は補償の対象とはなっておりません。

個人賠償責任補償とは?

ゴルフやスキー、スノーボードなど、自分がケガをした場合ではなく、誤って他人を巻き込んでしまった際の賠償責任に対する補償です。
人に対する補償だけでなく、他人の物を壊してしまった際も補償の対象となっていますので、万一の際には安心です。

携行品損害補償とは?

レジャーに持っていった自分の持ち物が偶然の事故(破損・盗難)により損害を生じてしまったときの補償です。
加入する保険の補償内容によっては、補償の対象とならない持ち物もありますので、加入時に確認することが非常に重要です。

救援者費用補償とは?

レジャー中に万一遭難してしまった際の遭難者の捜索、救助活動に対する補償です。海や山での事故の際、任意団体・民間企業からその捜索費用、救助活動費用を請求される場合があります。
『民間 山岳遭難捜索救助隊』Webサイトによると捜索用ヘリコプターのチャーター費用は1時間あたり36万円以上であり、その金額は全額自己負担にて支払わなければなりません。そのような際の自己負担を軽減するための補償が、救援者費用補償です。
参考:『民間 山岳遭難捜索救助隊

レジャー保険を選ぶ際の注意点

レジャー保険を選ぶ際の注意点は、自分たちがレジャーにおいて、どのような活動を行うのかによります。
特定のスポーツや活動が決まっているのであれば、それに即したレジャー保険をメインで検討するのが良いでしょう。
更に、自分自身への補償だけでなく、他人にケガを負わせたり、他人の財産を壊してしまったりなどのリスクも考えられる場合は、賠償責任補償が含まれたプランを検討するのがお勧めです。
また、遭難のリスクのないスポーツに参加するのに救援者費用の補償があるものを選ぶと保険料の無駄になりますので、心配な方は信頼できるファイナンシャルプランナーや代理店に相談し窓口での加入がお勧めです。

まとめ

1日単位で、保険料は数百円から手軽に加入できるレジャー保険。万一の事故の際には、かかる費用の軽減につながり、家計を守る頼もしい存在です。
レジャーに出発する前には必ず参加者全員分の加入を確認することで安心してレジャーを楽しむことが出来るでしょう。
尚、1度アウトドアを味わってみたらすっかりハマってしまい、継続した趣味として楽しみたくなった場合には、1日単位のレジャー保険よりも、1年単位の傷害保険に加入した方がレジャーのたびに加入するよりも手間が無く、割安になる場合があります。

また、既に加入している保険契約に傷害保険や個人賠償補償がセットされている可能性もあります。賢いお金の使い方をするためにもぜひ、信頼できるファイナンシャルプランナーや代理店に相談してみましょう。

執筆者:ファイナンシャルプランナー 二戸由起子

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23T-002836 2024年3月作成

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