年齢があがるにつれて加入できる保険商品は少なくなりますが、80代になっても加入できる保険商品は存在するのでしょうか。
80代になると病気やケガのリスクが高く、葬儀費用なども意識する年代なのでまだまだ保険は手放せません。
今回の記事では、80代でも加入できる保険についてご紹介します。

80代でも加入できる保険は存在する？

保険は年齢があがると、保険料があがるだけでなく、入れなくなるもの…そんな風に考えていらっしゃいませんか？　
高齢社会を反映してか、80歳を超えても加入できる保険がさまざまな保険会社から販売されています。
どんな保障が期待できるのでしょうか。

80代でも加入できる主な保険

80代を対象とした保険として、「死亡保険」と「医療保険」があります。

死亡保険

こちらは名前の通り、被保険者の方が死亡された時に死亡保険金が支払われる保険です。
80代の方を対象とした死亡保険の目的は大きく分けると2つあります。

1つ目は、ご自身が亡くなられた場合の備えとして。
2つ目は、残されたご家族の生活費として。
その2つの目的で検討するのが一般的です。

まず1つ目の「ご自身が亡くなられた時の備え」からご説明します。

亡くなられた時に必要となる費用として代表的なものに、葬儀費用やお墓の購入費といったものがあります。
これらが思いのほかまとまった額になることをご存じでしょうか。

「自分は預貯金などの資産もあるから保険に入らなくても大丈夫！」と思う方もいらっしゃるかもしれません。
しかし、十分な貯えがあったとしても、万一ご自身がお亡くなりになられた場合、預貯金などの資産は、遺産相続手続きが完了するまでの間「口座が凍結」され、一部を除いて残されたご家族が引き出すことができなくなります。
そのような状況であっても、葬儀費用などの支払いは待ってはくれません。

「死亡保険」に加入し、「保険金受取人」を相続人のどなたかに指定しておけば、受取人からの請求によってスムーズに死亡保険金をお受け取りいただけます。

遺産相続の手続きが完了するまで、当面の使えるお金としてご家族などの相続人のために葬儀費用などを準備しておきたい方には死亡保険はとても使いやすい保険です。

もう1つは残されたご家族（配偶者）の生活費のためです。
もしあなたがご夫婦二人で過ごされていて、お二人とも年金で生計を立てているとしたら、どちらかが亡くなった時、年金額が少なくなり、生計を立てるのが難しくなるかもしれません。
そのような場合に備えて、加入する方もいらっしゃいます。

医療保険

医療保険は、病気やケガで入院や手術をされた時に、給付金が受け取れる保険です。

75歳以降は入院のリスクが急激に高まるという調査結果もあります。
また、病気だけでなく、転倒による骨折なども心配になってくる年代でもあります。

出典：厚生労働省　平成29年　患者調査
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/17/index.html

医療費の自己負担について、詳しくは後述しますが、75歳の誕生日以降は、「後期高齢者医療制度」に加入することになり、80代の方の自己負担額は原則として１割です。
しかし、令和4年度後半を目途に、一定の所得条件を上回る75歳以上の方の医療費の自己負担割合が、現在の1割から2割に引き上げられる予定です。
また、公的医療保険の対象とならない、差額ベッド代や食事代、入院時や退院時のタクシー代、お見舞い返しなどの費用も必要です。
そのような費用負担に備えて、医療保険の検討をおすすめします。

加入の際に気をつけるべきポイント

新たな保険に加入する際に気を付けるポイントとして3点考えられます。
①現在加入している保険の内容を確認する
②公的医療保障制度の範囲を把握する
③家族に相談をする

それぞれ詳しくご説明します。

①現在加入している保険の内容を確認する

まずは、現在加入している保険の保障内容を確認してみましょう。

どのような場合に保障の対象となるのか？　
いくらの給付金、保険金があるのか？
保障される期間は一生涯なのか？　などを確認するのが良いでしょう。

不足している保障を追加したい場合、新規加入や特約の追加という方法があります。
しかし、保険や特約の種類によっては、持病や既往歴によって追加できない可能性もあります。

そのような時に検討できるのは、「引受基準緩和型」という保険商品です。
引受基準緩和型の保険商品は、告知する内容が絞られていたり、加入から一定期間の保障を削減したりすることにより、既往歴や持病があっても加入しやすい商品です。

このような緩和型の商品は「死亡保険」「医療保険」ともに各社からさまざまな商品が販売されていますので、複数の保険会社の商品を扱う保険代理店などに相談することをおすすめします。

②公的医療保障制度の範囲を把握する

国民健康保険では、70歳になると医療費の2割が自己負担となります。
その後、75歳の誕生日を迎えた日からは「後期高齢者医療制度」に加入することになり、1割の自己負担となります（令和4年度後半を目途に、一定の所得条件を上回る75歳以上の方の医療費の自己負担割合が、現在の1割から2割に引き上げられる予定）。
尚、70歳以上の方も、所得が現役並みにある場合は2割負担とはならずに、窓口での医療費負担は３割です。
この「現役並みの所得」とは年収約370万円をさします。月収にすると約30万円なので、就労を継続していたり、不労所得があったりする場合には注意を払う必要があります。

出典：厚生労働省「後期高齢者の窓口負担割合の見直しについて」
https://www.mhlw.go.jp/content/000720039.pdf

また、「高額医療制度」という言葉を聞いたことがあるでしょうか。
医療技術の発展とともに入院日数は短縮化の傾向にあります。
しかし、入院が必要となった際には、さまざまな医療処置が行えるようになりました。医療処置の種類や回数が増えれば、その分、医療費も大きくなっていくため、医療費負担には上限額が定められることになりました。
それが「高額療養費制度」です。
簡単に言うと公的医療保険制度の対象となる医療費の支払い額の上限が月で決まっているということです。

厚生労働省「医療費の自己負担について」
https://www.mhlw.go.jp/bunya/shakaihosho/iryouseido01/info02d-37.html

入院や手術となると、前述の食事代や交通費、お見舞い返しなどの他、入院中のパジャマやオムツ、洗面具などの日用品などの細々としたものの費用も必要となります。
「パジャマなど、持参すれば良い」とお考えになるかもしれませんが、看護のしやすさや必要に迫られて、病院の指定品を購入したり、レンタルを求められたりすることもあるでしょう。

こうした費用は公的医療保険制度の対象にはならず、基本的に全額自己負担です。
尚、高額療養費制度の上限額の対象にもなりません。
民間の医療保険では、治療費に対する保障という意味合いももちろんありますが、そういった、公的医療保険制度の対象とならない費用の負担軽減を図り生活を守るという観点でも検討ができるでしょう。

③家族に相談をする

80代の方でこれから保険の契約をしようと思われた場合、契約前にご家族の方に相談されることを強くおすすめしています。
すでに加入されている保険がある場合もありますし、新しく特約を追加したり、保険加入を検討されたりする場合、念のため保障内容を一緒に確認しておきましょう。
尚、保険会社や保険商品によっては契約時にご家族の同席が必須の場合もあります。

まとめ

80代になっても新たに加入できる保険はありますので、ご加入を検討される場合は一日でも早く保険代理店などに相談してみることをおすすめします。

文責：ファイナンシャルプランナー　二戸由起子

関連リンク