60代～70代は退職する人も増え、特に加入している保険の見直しが必要になる年代です。
健康リスクもさらに増してくる年代なので、病気やケガに関する保障に加え、万一に死亡した際の保障も重視すべきです。
今回の記事では、60代～70代の保険選びについてご紹介します。

60代～70代の保険選び

60代～70代になってくると、退職し、安定した収入が減ってくる方も多いことから、保険料を抑えたいと思う方も多くなってくるのではないでしょうか。
お子さまも自立し、多くの方はご夫婦やお一人の生活へとシフトされていることでしょう。
この時期は、働き世代だった時の保険や保障額、保障内容から、今のライフステージにあったものへと見直す時期と言えます。

保険の加入を検討している時に気をつけたいポイント

保険を見直した結果、今の保険を解約し、新たな保険に入り直す、または新たな保険に追加加入するという方法が考えられます。
そういった場合に気を付けたいポイントが３つあります。詳しく見ていきましょう。

保険料が割高になる

保険料は、年齢が上がれば上がるほど、若い世代と比べて高くなります。
現在加入している保険を解約して新たな保険に入り直すと、逆に、今入っている保険よりも保険料が上がってしまうということもあるかもしれません。
すでに加入している保険と、新たに加入を検討している保険の保障内容と保険料をよく比較検討されることをおすすめします。

解約時の返戻金が少ないことがある

保険によっては掛け捨てではなく、解約する際に「解約返戻金」と言って、それまで払い込んできた保険料の一部が戻ってくる保険商品も存在します。
このような保険の場合、当初の保険期間の満了時、つまり、満期まで続けた方が、解約返戻金の払戻し率が高くなる傾向にあります。

途中解約する場合、当初の想定より解約返戻金の払戻率が低いということも起こりえます。
解約する前に、今解約するとどれくらいの解約返戻金になるのか？また、続けた場合にはどれくらいになるのか、詳細に確認したうえで解約を検討するとよいでしょう。

健康状態によっては加入ができない場合がある

新たな保険への加入時には、現在や過去5年以内の健康状態を申告する告知書の記入や医師の診断が必要となる場合があります。
また、現在は健康であっても過去に大病をしていたり、再発の可能性があったりすると、保険への加入ができないことがあります。

しかし、既往歴があると絶対に加入できないというわけではありません。
病名や、完治後の年数によって加入可否の審査が行われます。
その規定については、保険会社によってもさまざまです。
また、既往歴があっても審査の結果によっては、「条件付き」という形で加入できる場合もあります。
条件の例としては、「保険料が割増」となる場合や「特定の部位」や「特定の疾患」に対しては不担保（保障対象外）というものがあげられます。

いずれにしても、審査基準は保険会社や保険商品によっても異なりますので、新規加入を検討する場合は保険代理店などで相談されることをおすすめします。

重視すべき保障内容

60代～70代といったライフステージなると、家族構成も変化し、また病気やケガのリスクも上がることから必要とする保障が変わってきます。
では、具体的にはどんな保障を検討したらよいのでしょうか。主に次の４つが考えられるかと思います。

死亡時の保障

死亡時の保障を考える時は、万一自分がいなくなった場合に残された家族の生活費や葬儀代、お墓代といった費用に対する準備と考えましょう。
十分な資産があれば、家族の生活費も葬儀費用なども気にすることはないかもしれませんが、自分名義の預貯金口座や株などの個人資産は、相続手続きが終わるまで凍結されることになります。
その点、死亡保険金として用意があれば、相続の手続きに関係なく、加入時に指定した死亡保険金受取人（相続人）が、保険金の請求と受け取りが可能なので、ご家族を亡くした直後の精神的にもつらい時期に、金銭的な不安を少しでも減らすことができるでしょう。

病気やケガをした際の保障

今の日本では、医療費の負担上限は３割負担であり、月間の負担上限も決められています。
しかし、年齢とともに病気のリスクも高まり、ケガをした後の治りも若い時のようにはいかなくなる方も多くなります。
つまり、病気やケガの種類によっては通院期間が長くなったり、長期入院になったりする可能性があるということです。
そうなると、上限があるとはいえ、医療費上限の対象とならない入院中の食事代や差額ベッド代、保険適用とならない高度な治療の医療費、お見舞いや通院時の交通費などの費用が家計を圧迫し始めます。
そういった医療費負担に備える保険もさまざまな商品が販売されていますので、ご自身に合うものを比較検討されることをおすすめします。

介護が必要な状態になった時の保障

「死ぬまで元気！」が理想ですが、人生何が起こるかわかりません。
脳や心臓などの病気が原因で、要介護状態になる場合もあります。
また、健康状態に問題なくても年齢による運動機能の衰えなどによっても介護が必要になることも考えられます。
そのような場合に、在宅で介護サービスを受けたり、場合によっては入所型の介護施設に入ったりする可能性もあるでしょう。
そういった際に、金銭的な負担が軽減できるのが、生命保険会社各社が販売している介護保険や認知症保険と呼ばれるものです。

認知症になってしまった場合の保障

認知症はひとたび発症すれば、人によってその速度は異なりますが、完全に進行を止めることが難しい病気です。
介護状態になった場合の保険について前述しましたが、2019年の国民生活基礎調査によると、要介護認定を受ける一番の原因は認知症です。
認知症は症状が進んでいけば、検査費用や治療費に加え、お一人では通院が難しい場合はどなたかの手を借りての通院となります。
また身体的な病気ではないので、介護期間が長くなることも特徴の一つです。
そうなった時の家族への負担も鑑みながら保障を検討していきたいところです。
出典：厚生労働省「2019年　国民生活基礎調査　介護の状況」

60代～70代におすすめの保険

60代～70代の方の代表的なリスクをカバーできる保険を紹介していきたいと思います。

死亡保険

死亡保険は、被保険者（保障の対象となる方）が死亡したり、高度障害の状態になったりした時に、遺族に死亡保険金が支払われる保険です。
死亡した時の葬儀費用やお墓の購入費用のために準備しておきたい方や、遺族へ生活費を残したい方向けの保険と言えます。
お子さまが巣立ち、遺族の生活費に大きな保障が不要になった場合、働き盛りの時のような高額の死亡保障は見直しを行い、葬儀費用の準備として一生涯の保障が得られる終身保険で200万円～300万円程度の死亡保険金が受け取れるものに加入するなどの工夫が可能です。

医療保険・がん保険

医療保険とはがんを含む病気やケガで入院や手術をした際に給付金が支払われる保険です。
がん保険はその名の通り、がんに特化した保険商品です。医療保険もがん保険も各社からさまざまな保障内容の商品が販売されています。
すでに加入されている方も多いかと思いますが、最新の医療事情に即した保障内容になっているか、よく確認されることを強くおすすめします。

下のグラフからもわかる通り、近年ではがんを患っている方でも入院される方よりも、通院治療をされている方の方が多くなっています。
このようなデータから、あなたの医療保険やがん保険が通院治療にも対応しているのかどうか、確認するポイントの一つであるとも言えます。

出典：厚生労働省「平成29年患者調査」よりグラフ化

介護保険・認知症保険

これらの保険は近年販売され始めた保険ですので、あまり聞き覚えがない方もいらっしゃるかもしれません。
介護保険は、要介護認定のレベルによって一時金が受け取れるものから、年金タイプのように定期的に給付金が受け取れるものまで保険商品によって保障内容はさまざまです。

認知症保険は、認知症と診断されたときや認知症の前段階である軽度認知障害と診断された場合に備える保険です。
これらのように単体で契約できる介護保険や認知症保険とは別に、医療保険や死亡保険に特約で付加できるタイプもあり、各社さまざまなので、介護や認知症の備えについては、保険代理店などで相談しながら検討することをおすすめします。

まとめ

いかがでしたでしょうか。

保険選びひとつをとっても50代頃までと大きく視点が変わることを感じていただけたでしょうか。
人生100年と言われる時代、今後の人生の不安を少しでも払拭して生きるために、どのような保障を検討すればいいのか？と漠然としていてイメージできないこともあるかもしれません。
そのような時には、保険代理店などで相談してみてはいかがでしょうか。言葉にすることでご自身のお気持ちも見えてくるかもしれません。

文責：ファイナンシャルプランナー　二戸由起子

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