あなたに合った保険選びシリーズ③
40代~50代におすすめの保険をファイナンシャルプランナーからご紹介!
40代・50代は仕事と家庭を両立させる年代。若い頃に比べて健康リスクも高まるため、もしもの時に備えるのが重要な年代でもあります。
また、老後を見据えての資産形成も意識しなければなりません。
今回の記事では、大きな変化を迎える40代・50代の保険選びについてご紹介します。
目次
40代・50代の保険加入の必要性
40代・50代になると、子どもも成長し、学費や食費をはじめとする生活費が30代の頃よりも多く必要になる頃です。
またご自身の健康面でも、これまでよりも三大疾病をはじめとするさまざまな病気になるリスクが高くなり、老後の生活のことも意識することが増えてくるのではないでしょうか。
保険には、人生の過渡期となるこの時期に欲しい「万一の時に子どもの学費負担や家族の生活費に備える力」「病気やケガをした際に金銭的な負担を軽減する力」「老後資金を蓄える力」となりうる商品があるので、保険の加入や見直しを強くおすすめします。
40代・50代が保険に求める保障
40代・50代の方が保険に求めるものは何でしょうか。どんなことを保障してもらいたいと思いますか?
先にあげたように、生活面でも健康面でも大きな変化を迎えるこの時期には、ご自身が病気になった場合の治療費や働けなくなった場合の生活費や学費の工面、老後に対する不安の解消などではないでしょうか。
そのような不安に対して保険でできることを詳しく見ていきたいと思います。
疾病の場合の金銭的な負担の軽減
万一、一家の大黒柱の方が病気になり長期期間働けなくなってしまった時、家計に緊急予備資金としてまとまった金額の預貯金があれば、そちらを治療費や収入が減ってしまった場合の生活費に活用することも可能です。
しかし、自分たちの老後に備えた資金の他にまとまった資金がない場合は、せっかく準備した老後資金を取り崩すことになりかねません。
そのような事態を避けるためにも、保険商品を活用しながら準備しておくことも重要です。
万一の死亡時に資産を残せる
考えたくないことですが、万一、病気や事故であなたが死亡してしまうようなことになった時にも、適切な保険商品を活用すれば家族にまとまった資産を残すことができますので、家族を困窮させることなく、子どもも進学を諦めることなく過ごせるよう、準備しておくことができるのです。
老後資金の貯蓄
60歳で退職し、90歳まで生きた場合、生活費としていくら必要となるのかご存じですか?
年金がもらえたとしても、夫婦二人で約2,000万円足りないと言われています。あくまでも平均値ではありますが、公的年金だけでは、潤沢ではないどころか足りないことは間違いありません。
しかし、40代・50代の方にとっては、「足りないから貯蓄を」と言われたところで、家のローンや教育費などでこれ以上の支出は厳しいというのが正直なところではないでしょうか。
そんな方には、今入っている保険を見直して、万一の保障と老後資金対策が同時にできるような保険商品に加入しなおすことで、支出を大きく変えることなく、老後資金を準備することができます。
参照: 統計局ホームページ/家計調査年報(家計収支編)2020年(令和2年) 家計の概要 (stat.go.jp)
40代~50代の方にご検討いただきたい保険
これまでお話ししてきたような疾病の場合の費用負担の軽減や残された家族の生活保障、老後資金の準備におすすめできるような保険をご紹介していきます。
医療保険とがん保険
「医療保険」や「がん保険」という言葉を一度は耳にしたことがあるのではないでしょうか。
「医療保険」は、がんを含む病気やケガで入院や手術をした場合に一時金や、入院日数に応じて給付金が支払われる保険です。
「がん保険」は、その名の通り、がんに特化した保障を受けられる保険です。
どちらの保険も、ここ数年以内など直近で加入したものであれば良いのですが、何年も前に加入したものであれば、見直しが必要かもしれません。
医療技術も保険商品も日進月歩で進化しています。もしかしたらあなたの加入している保険は医療の進化に対応できていないかもしれません。
高度先進医療に対する保障がなかったり、日帰り手術が増えている昨今にもかかわらず、「〇日以上の入院」のように日数の条件を満たさないと入院保障が受けられなかったりします。
ここ最近、保険の見直しや新規加入をされていない方は、今一度、保険代理店などで保障内容を相談されることをおすすめします。
また医療保険には、保障が一生涯続く「終身タイプ」と一定期間の保障を確約できる「定期タイプ」があります。
定期タイプであれば終身タイプよりも保険料を抑えることができますが、掛け捨てとなり、保障期間終了後には、年齢があがっているため更新することになります。ご自身のライフプランによって、どちらを選択するのか考えていく必要があるでしょう。
就業不能保険
「就業不能保険」は文字通り、就業できなくなった時のための保険で、長期入院や自宅療養となった際の「収入の減少」や「治療費以外の生活費」を補償してくれるものです。
「お金がない」という不安を抱えずに、治療に専念でき、家族にも安心感を与えられるというのは大きなメリットになります。
但し、就業不能保険には「精神疾患」を保障対象外としているものもあるため、ストレスフルな職場で働いている方は特に注意が必要です。
死亡保険
被保険者の方が亡くなってしまった際に、保険金をお受け取りいただける保険です。
亡くなった場合だけでなく、高度障害状態と診断された場合にも同様に保険金をお受け取りいただけます。
このような死亡保険にも保障が一生涯続く「終身保険」と一定期間の保障を確約できる「定期保険」とがあります。
ご家庭のライフプランや家計の状況によって、必要な保障額や期間はそれぞれ異なります。ぜひ保険代理店などで相談されてみてはいかがでしょうか。
個人年金保険
老後資金用に60歳または65歳といった一定の年齢まで月々定額を積み立てていき、満期以降は年金として受け取れるという保険です。
決められた払込期間中に解約をしてしまうと、払い込んだ金額を大きく下回るという商品が多いので、簡単に引き出すことができないというデメリットがありますが、そのデメリットを逆手にとって貯金が苦手な方にもおすすめの保険と言えます。
また、2012年以降に個人年金保険に加入した場合、個人年金保険料控除といって、1年に支払った保険料に応じて所得税から最大40,000円、住民税から最大28,000円の所得控除が受けられるメリットもあります。
「自助努力で老後資金を確保しよう」という方には、「税金が安くなる」という税制の優遇措置があるのです。
尚、個人年金保険には、日本円で積み立てて運用する「円建て」と、外貨で積立てて運用する「外貨建て」の2種類あります。
どちらがよりご自身に合っているのか、一度保険代理店などに相談されることをおすすめします。
また、個人年金ではありませんが、「老後資金」という面では、先にご紹介した「終身タイプの死亡保険」は、ほとんどの保険で解約すると「解約返戻金」というものを受け取れます。
解約してしまうと、その後の保障を受けることはできませんが、ある程度の時期に終身の死亡保険を解約して、老後の資金に活用するという方法もあります。
まとめ
年齢が高くなれば、病気になるリスクも上がります。そして、この長生きの時代では、老後資金の準備もしなくてはなりません。
資金の準備は、早ければ早いほど有利ですし、保険によっては既往歴によって入れない保険や保険料がより高くなってしまうものもあるため、元気な今のうちに、なるべく早めの検討を強くおすすめします。
一度、保険代理店などで、将来のライフプランを含めてご相談してみてはいかがでしょうか。
文責:ファイナンシャルプランナー 二戸由起子