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医療保険はいる? それともいらない?

医療保険は本当に必要なのか、考えてみたことはありますか?
病気やケガで入院したときの公的医療保険制度や、家計の変化を確認しながら、その必要性をあらためて検討してみましょう。

「いらないかも?」治療費の自己負担額には上限がある

入院して手術や治療をした場合でも、公的医療保険があるため、治療費の自己負担額は、かかった額の3割(70歳未満)です。
もし、その額が高額になったとしても、高額療養費制度により、1カ月の自己負担額は、一定の額を超えることはありません。

たとえば、治療費が100万円だった場合、自己負担額は3割の30万円。
また、高額療養費制度の利用で、一般的な収入の人であれば、実際に負担する額は月に9万円程度です。
万一のときは、貯蓄などから払えるなら、医療保険は必要ないかもしれません。

「いるかも?」治療費以外の出費や、収入減への備えも必要

とはいえ、入院が長引けば、治療費はかさんできます。
それに、食事代や差額ベッド代、先進医療の技術料などは、すべて自己負担です。
ほかにも、家族の病院までの交通費や子どもがいる人はベビーシッター代など、治療費以外のお金が意外とかかります。

また、仕事を長く休めば、収入が減ってしまうこともあります。
サラリーマンなら、傷病手当金(※)で生活費をカバーすることもできますが、傷病手当金のない自営業の人は、収入が途絶えがちになります。

入院に伴う出費のために、赤字が続きそうなら、医療保険での備えが必要です。

※ 給与の3分の2に相当する額が、最長1年6カ月支給されます。

ズバリ!医療保険のいる人 いらない人

このように、医療保険が必要かどうかは、ご自身の家計状況次第です。

入院や治療が長引いたときも、治療費や生活費など、すべてを貯蓄でカバーできる人なら、医療保険はいらないでしょう。
また、勤務先の健康保険などが手厚い人や、いざとなったら妻(夫)が働けるという人なども、あえて必要ないかもしれません。

反対に、医療費用の貯蓄が十分にない人や、貯蓄からは出したくない人、収入が減りがちな自営業の人などは、医療保険があると安心です。
また、お金の心配をせずに治療に専念したい人、保険がないことが不安な人などには、医療保険が心のお守りになります。

<医療保険があった方がいい人・なくてもいい人>

  医療保険 あった方がいい人 医療保険 なくてもいい人
貯蓄面 ・医療費の為の貯蓄が準備できていない人
・貯蓄から医療費を出したくない人
・医療費の為の貯蓄が十分にある人
・1年分程度の生活予備費がある人
収入面 ・疾病手当金が支給されない自営業の人 ・疾病手当金が支給されるサラリーマン
・いざとなったら妻(夫)が働ける人
・勤務先の健康保険などが手厚い人
心理面 ・保険に入っていないこと自体が不安な人
・お金の心配をせずに治療に専念したい人
・保険がないことに不安を感じない人
・貯蓄が減ることに、ストレスを感じない人

まずは、ご自身の貯蓄状況や、働き方、性格などを見つめ直してみましょう。
医療保険が必要かどうか、その答えはきっと見つかります。

文責・ファイナンシャルプランナー 髙木惠美子

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