生命保険はどれくらいの人が加入していて、どのような保険に、どれくらいの保険料を支払っているのでしょうか。平均データなどを参照してみましょう。
また、保険料は収入の何パーセントぐらいが適当なのかについても考えてみましょう。

平均データでは月3.2万円

生命保険文化センターが発表した「平成30年度　生命保険に関する全国実態調査」によると、全生保（民保、簡保、JA、県民共済・生協等含む）で88.7％の世帯が何らかの保険に加入しています。
世帯加入件数は平均3.9件で、世帯年間払込保険料は38.2万円。
1カ月では平均3.2万円の保険料を支払っていることになります。

病気で亡くなったときの「普通死亡保険金」は平均2,255万円ですが、死亡保険は子どもが幼いなどリスクが大きい人ほど必要になるため、30代、40代で高くなる傾向があります。

表1　世帯加入状況（全生保）

(生命保険文化センター「平成30年度生命保険に関する全国実態調査」より)

医療保障などの加入は？

民間保険（かんぽ生命を除く）のみのデータですが、前出の調査のうち医療保険や特約（他の保険にオプションとして保障を付保するもの）の世帯加入率は88.5％、ガン保険・特約は62.8％、がん、心筋梗塞、脳卒中の3大疾病に備える特定疾病保障保険・特約も39.6％と高めです。

その他、介護保険・特約は14.1％で、最近急増している働けなくなった時の保障である就業不能保険・特約は12.0％です。

表2　医療保障などの加入率（民保・複数回答）（%）

（生命保険文化センター「平成30年度生命保険に関する全国実態調査」より）

手取り月収に占める保険料の目安は？

相談業務などで、「手取り月収に占める保険料の割合はどれくらいが妥当でしょう」と聞かれることがあります。
しかし、この疑問に正解はありません。家族構成や世帯年収、貯蓄額、入っている保険のタイプなどによっても違ってくるからです。

よく目安としてお伝えするのは、「手取り月収の10％程度」です。
この場合の保険料には、貯蓄代わりに入っている個人年金保険や学資保険、養老保険、終身保険などは含まない前提です。
厳密には、「保険料をその程度に抑えないと貯蓄ができなくなりそうなライン」です。
しかし、どうしても必要な保障であれば10％を超えてもカバーする必要はあります。

世帯年収が低いほど保険料の負担が大きくなりがちですが、死亡保障ならできるだけ割安にカバーできる収入保障保険を選択しましょう。
タバコを吸わない方や保険会社の基準での健康体に該当するとさらに保険料を抑えることが可能です。
信頼できるコンサルタントにご相談を。

文責：ファイナンシャルプランナー　豊田眞弓